建設白書 平成8年版 - 建設省

建設白書

Add: ixowubi57 - Date: 2020-12-16 08:50:25 - Views: 7068 - Clicks: 4615

第2節 航空機の安全な運航の確保 3. 第3節 安全運転の確保 4. 第6節 救助・救急活動の充実 7. 第7節 救助・救急活動の充実 8. 第6節 海上交通に関する法秩序の維持 7.

See full list on gyokai-search. 出版情報、平成8年版厚生白書の刊行に当たって、-平成8年版厚生白書の構成について- 392kb 第1編 第1部 家庭と社会保障 -家庭の社会的支援のために- 序章 377kb 第1章 戦後日本の家族変動-戦後,家族はどのように変容したか- 5,322kb. 【別紙第1】土木工事積算価格算定要領(平成29年8月版) 【別紙第2】土木工事標準歩掛(平成28年10月版) 【別紙第3】防衛施設設備積算要領(平成29年版) 【別紙第4】通信工事積算価格算定要領(平成29年8月版).

第3節 鉄道の安全な運行の確保 4. 公営住宅法の一部を改正する法律等の運用について(平成8年8月30日建設省住総発第135号建設省住宅局長通知) 95 公営住宅等整備基準第9条第2項に規定する特別の事情により特に規模の大きいことを必要とする公営住宅及びその規格について(依命通知. 国土交通省総合政策局情報管理部建設調査統計課. 第1節 鉄道交通環境の整備 2. (PDF形式:111KB) 第1章 航空交通事故の動向 第2章 航空交通安全施策の現況 1. 第5節 踏切道における交通の安全についての対策 6. 第1節 道路交通事故の長期的推移 2. 第1章 道路交通事故の動向(PDF形式:236KB) 1.

第1節 海上交通環境の整備 2. 参考-2 海外の交通事故発生状況 3. 4%となっています。 (イ)ごみ発電 ごみ発電とは、ごみを焼却するときに発生する高温の排出ガスが持つ熱エネルギーをボイラーで回収し、蒸気を発生させてタービンを回して発電を行うもので、ごみ焼却施設の余熱利用の有効な方法の一つです。 年度におけるごみ焼却発電施設数と発電能力は、表3-1-3のとおりでした。また、ごみ発電を行っている割合は施設数ベースでは34. 第2節 鉄道交通の安全に関する知識の普及 3.

総務省トップ > 政策 > 白書 > 平成31年版地方財政白書(表紙) > 目次 画像に関するアクセシビリティ対応について 図やグラフなどの画像の内容の詳細については、総務省自治財政局財務調査課にお問い合わせください。. 平成29年版環境白書表紙絵コンクールの受賞者決定と表彰式について(平成28年度実施) 平成29年版環境白書表紙絵コンクールの実施について(平成. 第9節 船舶事故等の原因究明と再発防止 10. See 建設白書 平成8年版 - 建設省 full list on env. 第7節 被害者支援の推進 8. See full list on www8.

4%増加の62兆9,400億円になる見通しです。 国内の建設投資額の推移(国土交通省、グラフは業界動向サーチが作成) 政府投資は前年比4. 年度における産業廃棄物の処理の流れ、業種別排出量は、図3-1-15のとおりです。この中で記された再生利用量は、直接再生利用される量と、中間処理された後に発生する処理残さのうち再生利用される量を足し合わせた量を示しています。また、最終処分量は、直接最終処分される量と中間処理後の処理残さのうち処分される量を合わせた量を示しています。 産業廃棄物の排出量を業種別に見ると、排出量が多い3業種は、電気・ガス・熱供給・水道業、農業・林業、建設業となっています。この上位3業種で総排出量の約7割を占めています(図3-1-16)。 第1節1(2)エを参照。 産業廃棄物の焼却、破砕、脱水等を行う中間処理施設の許可施設数は、年度末で18,609施設となっており、前年度との比較ではほぼ横ばいとなっています。中間処理施設のうち、汚泥の脱水施設は15. マンガで見る環境白書 / i(平成6年版)〜vii(平成12年版)、viii(平成13年版) 環境白書表紙絵コンクール. 建設廃棄物の殆どは、産業廃棄物に含まれる4が、これまでの建設廃棄物における産業廃棄 1 令和元年版環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書(環境省) 2 平成29年推計報告書(年7月刊行)(国立社会保障・人口問題研究所). 参考-4 「本格的な高齢社会への移行に向けた総合的な高齢者交通安全対策について」(平成15年3月27日 交通対策本部決定)の推進状況(平成31年3月) 5.

公園緑地マニュアル. 機械可読データファイル 所蔵館1館. 第4節 鉄道車両の安全性の確保 5. 令和2年3月6日改定(令和2年4月1日適用)・・・平成29年4月版からの改定概要(pdf:195kb) 収録内容 資料名の末尾に記載された【 年 月 日】は資料の適用開始日です。.

(ア)最終処分の状況 直接最終処分量と中間処理後に最終処分された量とを合計した最終処分量は386万トン、一人一日当たりの最終処分量は83グラムです(図3-1-19)。 (イ)最終処分場の残余容量と残余年数 年度末時点で、一般廃棄物最終処分場は1,651施設(うち年度中の新設は18施設で、稼働前の11施設を含む。)、残余容量は102,873千m3であり、年度から増加しました。また、残余年数は全国平均で21. 第8節 救助・救急活動の充実 9. おって、平成6年8月31日付け衛産発第82号厚生省生活衛生局水道環境部産業廃棄 物対策室長通知「建設工事から生じる産業廃棄物の処理に係る留意事項について」及び平. 建設工事受注動態統計調査の結果概要(平成13年度). 年版 建設8大市場白書 発刊日 /03/27. 国土交通白書: 主題: 国土計画: 注記: 昭和33年版の表題関連情報 : 国土建設の概況 昭和51年版以前と昭和63年版以降(平成6,7年版を除く)は子書誌あり -ぎょうせい発行 平成13年度より『運輸白書』と統合され『国土交通白書』と改題: タイトルのヨミ、その他. 第2節 平成30年中の道路交通事故の状況 第2章 道路交通安全施策の現況(PDF形式:808KB) 1.

8%となり、年を下回っ た(第1-1-1図)。年の動きについて四半期 別に見ると、第3四半期には平成30年7月豪雨な ど自然災害による押下げがあったが、第4四半期 には個人消費と設備投資が増加し、民需に支えら れた成長となっている。. 2%の増加となっています(図3-1-17、図3-1-18)。 首都圏等の大都市圏では、土地利用の高度化や環境問題等に起因して、焼却炉等の中間処理施設や最終処分場を確保することが難しい状況です。そのため、廃棄物をその地域の中で処理することが難しく、広域的に処理施設を整備し、市町村域、都府県域を越えて運搬・処分する場合があります。そのような場合であっても、確実かつ高度な環境保全対策を実施した上で、廃棄物の適正処理やリデュース・適正な循環的利用の徹底を図っていく必要があります。. 建設統計要覧〈平成20年版(年)〉. 第5節 無人航空機の安全対策 6.

建設業界の過去の推移を見ますと、年から10年までは大きく落ち込み、減少傾向にありましたが、11年から18年にかけて増加に転じています。 国土交通省によると、年の建設投資見通しは前年比3. 本・情報誌『建設白書 平成8年版』建設省のレンタル・通販・在庫検索。最新刊やあらすじ(ネタバレ含)評価・感想。おすすめ・ランキング情報も充実。TSUTAYAのサイトで、レンタルも購入もできます。出版社:独立行政法人国立印刷局. 大蔵省印刷局 1996. 第5節 道路交通秩序の維持 6. 大蔵省印刷局 1999. 1%となっています。また、その総発電量は約92億kWhであり、一世帯当たりの年間電力消費量を2,974kWhとして計算すると、この発電は約310万世帯分の消費電力に相当します。なお、ごみ発電を行った電力を場外でも利用している施設数は323施設となっています。 最近では、発電効率の高い発電施設の導入が進んできていますが、. 平成27年度(年度)以降に経済産業省が委託した調査の報告書をご覧いただけます。 なお、特定の政策や事業と一体不可分として実施される調査や、公開することにより特定の個人又は法人の権利利益を害するおそれがある文書は掲載していません。. 商品の詳細を表示.

第2節 交通安全思想の普及徹底 3. 好調に拡大を続ける建設業界ですが、近年は人手不足の問題を抱えています。 建設業界は国や地方自治体、民間から大手ゼネコンが仕事を受注し(元請け)、それを各専門ごとに1次下請け、2次下請けへと割り振ります。実際の工事は下請け企業が行い、大手ゼネコンは予算や品質、工程や安全の管理を行います。 現在の建設業界では、施工管理担当者や現場所長などの管理を行う側の人材と、工事を行う側の人材いずれもが不足している状況となっています。人への依存度が高い建設業界では人手不足は深刻な問題であり、案件を受注しても工事に取り掛かれない「手持ち工事(繰越高)」が増加しています。 建設業の就業者の推移(総務省、グラフは業界動向サーチが作成) 上のグラフは直近の建設業の就業者の推移をあらわしたものですが、過去10年で500万人ほどで頭打ちになっているのが分かります。 日本建設業連合会によると、上記のうち建設現場で働く「技能労働者」は約330万人との試算がありますが、こちらも就業者同様、頭打ちが続いています。さらに、技能労働者の高齢化も問題となっており、若い人の担い手確保が課題となります。 こうした動向を受け、建設業界では若手の技能労働者の確保に向け業界を挙げた取り組みを本格化させています。働き方改革やキャリアアップシステムの構築、省人化、オープンシステムを活用した次世代生産システムの開発など新たな取り組みが始まっています。. 参考-3 道路交通事故交通統計24時間死者,30日以内死者及び30日死者の状況の比較 4.

参考-1 主要交通安全施策年表 2. 第4節 車両の安全性の確保 5. 第1節1(2)イを参照。 ごみ処理方法を見ると、直接資源化及び資源化等の中間処理の割合は、年度は18. 略語一覧 令和元年度交通安全施策に関する計画.

(4)厚生労働省、社会. 我が国における循環型社会とは、「天然資源の消費の抑制を図り、もって環境負荷の低減を図る」社会です。ここでは、廃棄物・リサイクル対策を中心として循環型社会の形成に向けた、廃棄物等の発生とその量、循環的な利用・処分の状況、国の取組、各主体の取組、国際的な循環型社会の構築について説明します。 私たちがどれだけの資源を採取、消費、廃棄しているかを知ることが、循環型社会を構築するための第一歩です。 第四次循環型社会形成推進基本計画(以下、循環型社会形成推進基本計画を「循環基本計画」という。)では、どの資源を採取、消費、廃棄しているのかその全体像を的確に把握し、その向上を図るために、物質フロー(物の流れ)の異なる断面である「入口」、「循環」、「出口」に関する指標にそれぞれ目標を設定しています。 以下では、物質フロー会計(MFA)を基に、我が国の経済社会における物質フローの全体像とそこから浮き彫りにされる問題点、第四次循環基本計画で設定した物質フロー指標に関する目標の状況について概観します。 我が国の物質フロー(年度)は、図3-1-1のとおりです。 第四次循環基本計画では、物質フローの「入口」、「循環」、「出口」に関する指標について目標を設定しています。 それぞれの指標についての目標年次は、年度としています。各指標について、最新の達成状況を見ると、以下のとおりです。 [1]資源生産性(=GDP/天然資源等投入量)(図3-1-2) 年度において、資源生産性を49万円/トンとすることを目標としています(年度の約24. 年版 中小企業白書・小規模企業白書 ~新型コロナウイルス関連部分~ 令和2年4月 中小企業庁 ※4月1日時点での情報を基に作成したもの。. 第2節 海上交通の安全に関する知識の普及 3. 4ポイント上昇しました。しかし、近年は伸び悩んでいます。 [3]出口側の循環利用率(=循環利用量/廃棄物等発生量)(図3-1-4) 年度において、出口側の循環利用率を47%とすることを目標として. 令和2年版交通安全白書を公表しました。 交通安全白書とは.

第7節 被害者支援の充実と推進 8. 第6節 航空交通の安全に関する研究開発の推進 7. 総務省トップ > 政策 > 白書 > 平成25年版地方財政白書(表紙) > 第1部 > 8 東日本大震災の影響 ※画像に関するアクセシビリティ対応について。 図やグラフなどの画像の内容の詳細については、総務省自治財政局調査課にお問い合わせください。. 総務省トップ > 政策 > 白書 > 平成28年版地方財政白書(表紙) > 目次 画像に関するアクセシビリティ対応について 図やグラフなどの画像の内容の詳細については、総務省自治財政局財務調査課にお問い合わせください。. 7万円/トンであり、年度と比べ約64%上昇しました。しかし、年度以降は横ばい傾向となっています。 [2]入口側の循環利用率(=循環利用量/(循環利用量+天然資源等投入量))(図3-1-3) 年度において、循環利用率を18%とすることを目標としています(年度の約10%からおおむね8割向上)。年度と比べ、年度の循環利用率は約5. 第2節 創造的な活動を生み出す交流を支えるために.

建設省としては、平成7年3月に策定された「規制緩和推進計画」を着実に実施してきたが、内外からの意見・要望も踏まえつつ、行政改革委員会の意見を最大限尊重して、以下のような新たな規制緩和方策を積極的に盛り込んで平成8年3月に当該計画の改定を. 第4節 船舶の安全性の確保 5. 第8節 被害者支援の推進 9. 第1節 航空安全プログラムの更なる推進 2. 8%増の41兆3,100億円で、年は5年連続の増加を記録し、民間投資、政府投資ともに増加する見通しとなりました。 近年の建設業界は東日本大震災の復興需要、国土強靭化計画、東京五輪をはじめとした首都圏の再開発、ホテル需要を背景に好調な推移を見せています。バブル崩壊、リーマンショックなど長期にわたり低迷していた建設業界にとって、現在は好景気・好循環期にあたると言えるでしょう スーパーゼネコン5社の年決算をみますと、大林組が売上高前年比7. 第8節 鉄道事故等の原因究明と再発防止 9. 参考-5 平成30年度交通安全ファミリー作文コンクールの最優秀作 6.

第7節 航空事故等の原因究明と再発防止 8. 新規求人数は平成8年の119万人から平成22年には47万人へ大幅減 建設業の人材需要の強さを示す新規求人数の推移について、厚生労働省の「一般職業紹介状況」でデータを確認できた平成8年(1996年)から平成30年(年)までの推移を示すと図表2となります。. 8年です(図3-1-20)。 (ウ)最終処分場のない市町村 年度末時点で、当該市区町村として最終処分場を有しておらず、民間の最終処分場に埋立てを委託している市区町村数(ただし、最終処分場を有していない場合であっても大阪湾フェニックス計画対象地域の市町村は最終処分場を有しているものとして計上)は、全国1,741市区町村のうち297市町村となっています。 年度の産業廃棄物の最終処分場の残余容量は1. 9 cd-rom版 建設白書 / 建設省編 平成11年版. 7年となっており、前年度との比較では、残余容量がほぼ横ばい、残余年数もほぼ横ばいとなっています(図3-1-21)。 (ア)ごみの焼却余熱利用 ごみ焼却施設からの余熱を有効に利用する方法としては、後述するごみ発電をはじめ、施設内・外への温水、蒸気の熱供給が考えられます。ごみ焼却施設からの余熱を温水や蒸気、発電等で有効利用している施設の状況は、表3-1-2のとおりです。余熱利用を行っている施設は754施設であり、割合は施設数ベースで68. 平成14年版「地方財政の状況」の概要 1.地方財政の果たす役割 政府支出に占める地方財政の割合は、国と地方の歳出決算・最終支出ベースで60.4%となっている。 国内総支出のうち政府部門については、前年度と比べて0.

第4節 航空交通環境の整備 5. 第5節 小型船舶の安全対策の充実 6. 一部では五輪後の落ち込みを懸念する声も聞かれますが、五輪後の年以降の建設業界の動向はどうなるのでしょうか? 五輪後もしばらくは堅調な推移を見せるとの見方が大勢の見通しです。五輪関連施設の建設が一服しても、首都圏を中心とした再開発、国土強靭化関連の公共投資の増加、大阪万博や統合型リゾート(IR)に伴う近畿圏の再開発、リニア新幹線需要などがあり、当面の需要は底堅言えるでしょう。 大手建設5社の手持ち工事(繰越高)の比較(各社有価証券報告書より) さらに直近では、手持ち工事の豊富さも先行きの底堅さをあらわしています。上のグラフは大手ゼネコン5社の手持ち工事(繰越高)の前期と次期を比較をしたものです。手持ち工事(繰越高)とは、契約済みであるが、未着手の工事に相当する金額です。手持ち工事は次期の売上高に直結するため、時期決算の業績を予測する指標となります。大林組を除く4社が増加の見通しで、各社の手持ち工事の豊富さがうかがえます。 建設業界はしばらくは堅調な推移を見せるとの見方ですが、長期的には少子高齢化による人口減少の影響を受けることになります。比較的順調な今だからこそ、将来を見据えた新たな投資が必要です。こうした動向を受け、ゼネコン各社は海外事業の強化や再生エネルギー分野への進出、次世代建設生産システムの構築など新たな分野への投資を始めています。. 8 建設白書 / 建設省編 平成8年版 所蔵館149館 6 21世紀への国土づくりの道すじ : 質の高い生活空間の創造、交流が支える活力ある地域社会の実現. 0%となっています。 年度におけるごみ処理事業に係る経費の総額は、約1兆9,745億円であり、国民一人当たりに換算すると約1万5,500円となり、前年度から横ばいとなりました。 年度の実績では、し尿及び浄化槽汚泥2,054万kℓは、し尿処理施設又は下水道投入によって、その99. 第3節 航空機の安全性の確保 4.

(PDF形式:183KB) 1. 平成22年版 情報通信白書 177 情報通信の現況 第 4章 情報通信産業の動向 第2節 (十億円) 37,556 41,051 44,04944,84544,63946,35546,75846,02945,93546,56146,916. 平成8年省令. 第1節 道路交通環境の整備 2. 第3節 船舶の安全な運航の確保 4. 「平成30年7月豪雨」に関する建設・不動産分野の対応について 新・担い手3法(品確法と建設業法・入契法の一体的改正)について - 品確法改正について - 建設業法・入契法改正について. このページでは、平成8年からの平成12年までの建設白書(国土建設の現況)の概要について紹介しております。 ご覧になりたい年をクリックして下さい。. 第9節 被害者支援の推進 10.

6%を占めています。 産業廃棄物処理施設に係る新規の許可件数(焼却施設、最終処分場)は年度末で26件となっており、前年度との比較では18.

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